当記事は、下記のような事をお考えの方向けに記載しております。
- 自費出版ってかなり高いとは聞いた事があるけど、実際のところどうなんだろう？
- 自費出版の相場が知りたいな。
- 自費出版ってトラブルがよくあるってニュースで見るから少し不安。
自費出版や商業出版の実情って以外に情報が少ないので、検討しづらい点も多くあるかと思います。
当記事では、他のWEB上には出回っていない情報も含めて記載している為、自費出版をご判断頂くのにピッタリかと思います。
現時点で、自費出版や商業出版を検討している方に向けて、先に結論としてお伝えできる事が以下となりますので、ご覧ください。
▶ 今出版すべきと思っている方、自身の思いや持論などを、形として残しておきたい方は自費出版向き。
▶自費出版で費用を抑えたい方は、自費出版のニューモデルを検討(↓)
自費出版社の費用比較表
さっそく、みなさんが一番気になる「自費出版って実際いくらなの？」という疑問にお答え致します。
よく名前の聞く自費出版会社の費用や条件を、簡単に比較表にしてみましたので、御覧ください。
一応、弊社の条件も合わせて記載しておきます。
（右へスクロール）
| 会社名 | 発行部数 | 費用 | 更新料 or 保管料 | 書店流通手数料 |
|---|---|---|---|---|
| BookTrip （ブックトリップ） | 無制限 | 29・34・39万円 （3プランのみ） | なし | なし（販売部数より書店展開検討） |
| 風詠社 | 1000冊 | 112万円 | 5,000～/1年 | 90,000円～ |
| お手軽出版ドットコム | 1000冊 | 110万円 | 5,000～/1年 | 100,000円～ |
| 青山ライフ出版 | 1000冊 | 78万円 | 在庫部数×本の定価×0.4％ | 90,000円～ |
※各社HP記載情報参照
今回は、1,000冊を刷り出すという条件に合わせて記載しております。
全体的に見ていくと費用は、29万円～100万円以上と幅がありますが、弊社以外の業者は少なくても100万円程度は見積もっておく必要があります。
更新料や在庫の保管料は、事業社によっては1年で5,000円～となっておりますが、預ける在庫部数によっては、1年間で50,000円以上、更新料を支払うケースも存在します。
書店流通手数料とは、委託販売する場合にかかってくる費用でして、各社条件はありますが、最低でも100,000円程度は必要となってきます。
書店流通手数料は、出版社、取次業者、書店側と間に入る業者が多く、それぞれに手数料を支払う必要がある為、どうしても高額になってしまうのが現状です。
弊社の出版方法や条件は、自費出版業界のニューモデルとなっており、低コスト且つ業界水準以上の企画化やコンテンツ作りを徹底しており、無駄なコストは極力省いて、著者に取り組んでもらいやすい設計となっております。（後程詳しくご紹介致します。）
自費出版費用の内訳ってどうなってるの？
自費出版の費用が高額なのは、上記でご理解いただけたかと思いますが、どのような内訳なのか気になりますよね？
そもそも出版物を制作する上で、プロの手を加えていくと、高額な費用がかかって当然なのです。
自費出版では、下記の項目が主に費用がかかる対象となります。
- 印刷代
- 校正校閲
- 編集
- レイアウト
- 表紙デザイン
上記以外にも細かな有料対象になるフローはありますが、ここでは一旦、省いております。
校正業務一つとっても原稿量や質によっては、10時間以上かけることもザラであり、他の業務である、編集やレイアウト作業にも、同じようにかなりの時間を費やして１つの作品が出来上がります。
各項目にかかる費用は、各自費出版会社でバラバラですので、数値は出しにくいのですが、なぜ費用が高いのかは、各項目に対して「人の手が長時間かかっている為」という事はご理解頂けるかと思います。
どこの自費出版業者がオススメ？
ここまで、自費出版で出版する際の条件を解説してきましたが、実際どの業者が良いのかを迷われる方も多いかと思います。
先に結論からお伝えすると、なにを求めるかによって業者選定は変わります。
- できる限り費用を抑えたいのか。
- 出来上がる体裁を求めるのか。
- 読者視点の助言を求めるのか。
- 書店流通を求めるのか。
- 印税率の高さを求めるのか。
などなど、人によって求める基準は様々であり、それに応じた業者選定をする必要があります。
当ページ上部の費用比較表をもう一度ご覧いただき、どこの出版社が希望と合いそうなのか、再度ご判断ください。
もし費用を安く抑えたいのであれば、このまま下記記事を読み進めてみて下さい。
きっと、こんな方法もあるんだと感じて頂けますよ！
時代に合わせた自費出版の格安ニューモデル
自費出版業界がどのような相場であるのかは、費用比較表でご理解頂けたかと思います。
BookTripでは、自費出版の非効率な仕組みを、出来る限り効率的に変える事により、これまでの自費出版業界の条件よりも「低価格でありながらも同水準」で提供可能となりました。
以下で、ニューモデルの仕組みについてや、サービス概要などを詳しく解説致します。
自費出版の格安ニューモデルが提供する3つのメリット
まず、自費出版のニューモデルは、どのようなメリットが存在するのかをご紹介致します。
大きくわけて3つありますので、1つずつ解説致します。
メリット1「在庫を抱えず出版可能」
出版業界では「在庫＆返品率」が最大の課題となっており、1000冊出版すれば400冊が返品されている事実があります。
自費出版に置き換えると、出した費用の4割が無駄になってしまう可能性があるという事です。
但し、その在庫や返品の事を考えなくても良い出版方法があるのです。
それが弊社で採用しているオンデマンドという手法です。
本来であれば、本が完成後、印刷会社で500冊〜3000冊を刷り出し在庫をかかえた上で流通にのせるのですが、オンデマンドでの手法は、ネット書店（アマゾンや楽天）で本を掲載し流通可能な状態にし、注文があってから紙の書籍を印刷・製本する仕組みです。
文字だけでは理解しずらいかもしれませんので、先に「出版流通の基本的な流れ」を下記でご覧下さい。
本が完成してから書店に並ぶまでに、「印刷会社」「取次会社」を経由しているのがお分かり頂けるかと思います。
弊社が扱うオンデマンド手法を取り入れる事で、下記のような流れとなります。
上図をご覧頂くと、印刷会社で先に大量部数を刷り出す工程と、取次会社へ配本依頼する工程が省かれているのがお分かり頂けるかと思います。
必要な部数のみを受注し、受注した冊数のみを生産し印刷する為、全く無駄がなく「在庫＆返品率」の課題を解決できる唯一の仕組みとなります。
このように効率化された仕組みが、1つ目のメリットの特徴です。
補足ですが、受注後は、最短翌日で購入者の手元に届く流れが整っています。
上記の流れを作れた事で、わざわざ先に在庫を抱える必要がなくなり、無駄なコストを負担せずに、紙の書籍を出版する事が可能となりました。
関連記事：オンデマンド（ペーパーバック）についてPOD出版社が徹底解説！
メリット2「絶版・廃版にならない！半永久的に出版可能」
2つ目のメリットとして、絶版や廃版にならない事です。
従来の出版方法では、必ず決められた冊数を刷り出すので、その数が売り切れて増刷されない限りは、絶版もしくは廃版扱いとなります。
弊社が扱うニューモデルでは、先ほど図表で解説した通り、本が完成後、ネット書店（Amazon・楽天ブックス・hontoなど）に掲載致します。
各ネット書店で掲載され続ける限り、永久的に出版可能な状態になる為、絶版や廃版にならない仕組みとなっております。
絶版になった書籍を再出版する方法を、下記記事にてご紹介しております。
>>絶版本・品切れを解決できるたった1つの方法
メリット3 「自費出版の1/5程度の格安明瞭価格」
3つ目のメリットとして、従来の自費出版よりも格段にコストダウンできた事です。
通常、自費出版では100万円～300万円程度は必要となるのですが、弊社は、印刷する部数など関係なく「29万円・34万円・39万円（税別）」の3つのプランで提供しております。
提供させて頂くサービス内容に応じて、価格帯が変動するという明瞭なプラン形態となっております。
この価格帯で、同じようなサービスを提供できる会社は中々ないかと思います。
- 出版物を使って知名度を上げたい
- 今までの知見をまとめておきたい
- 講座やセミナーで活用できる書籍づくりをしたい
自費出版の格安ニューモデルで出来上がる実物は？
上記で、ニューモデルの仕組みやメリットについてはご理解頂けたかと思います。
では、実際どのような本が出来上がるのかを、参考までに下記の写真でご欄いただきましょう。
[ 掲載書籍 ]左：ワーク・ルールズ!
右：甘えとストレス (Book Trip)
写真の左側が従来からあるハードカバーの本で、右側が今回ご紹介する仕組みで印刷した本となります。
横から見るとこんな感じです。
従来のハードカバーで印刷された本と比較した際に、少し見劣りしてしまいますが、効率的な仕組みで印刷しているのにも関わらず、表紙がフルカラーで表現できる点は、好評価できるかと思います。
別書籍にはなりますが、中身は上記のように従来の本となにも変わらず印刷されている事が確認できるかと思います。
ページ色は、グレースケールが基本となりますが、カラーページで対応する事も可能です。
実際のページはこちら↓
色味をかなり細かく調整する事は難しいですが、拘りがなければ上記のようなカラーページで刷り出す事は可能です。
ここまで、自費出版のニューモデルの仕組みや実物をご覧になっていかがでしょうか？
思いの外、キレイに印刷できていると感じませんか？
かなり拘りたい方は、従来の自費出版でハードカバーを選択し、記念本として100万円～300万円かけるという考え方もあるかと思います。
ただ、そこまでは考えてないけど、本として形になるものを残しておきたいという要望なのであれば、今回ご紹介したニューモデルの仕組みを活用して、出版する事で採算が合う方が大半かと感じます。
自費出版業界の基礎知識
ここまで、自費出版の条件やニューモデルについて解説してきましたが、先ほど少しご紹介した出版業界の最大の課題である「在庫＆返品率」に加えて、「印税率」や「トラブル」についても、触れておきたいと思います。
まずは「在庫＆返品率」について。
おさらいとして、出版物が制作後にどのような経緯で、書店に流れていくのかを以下で再確認しましょう。
基本的には、「原稿執筆 → 完成 → 印刷会社で大量印刷（500~3000冊） → 書店との取次会社へ配本依頼 → 書店販売」の流れで進めていきます。
売れ残った本は、返品され在庫扱いとなり、著者もしくは出版社がコストを抱える事になります。
この「在庫負担」と「返品」について、以下で詳しく解説致します。
返品や在庫負担の課題
返品や在庫負担については、中々情報として出回る事はありません。
なぜなら、著者＆出版社にとって、返品や在庫負担はマイナスな出来事であり「良い出来事ではない」からです。
出版社側が、わざわざ売れなかった事を情報開示する事にメリットはないですよね？
また著者側も、売れなかった事を公言する事で、ブランディング効果としてはマイナスに作用する事が予想できる為、公言する事はほぼありません。
上記の理由から、返品や在庫負担による買取制度の情報が、社会に出回りにくいのが実質的な背景となります。
世間には出てこない返品率の真実
出版が初めてでご存知ない方が多いのが、返品率の高さです。
返品率はここ20年であまり変動はなく約4割の出版物が、出版社へ返品されている事実があります。
となると、全国の書店に対して1000冊配本できたとしても、４割である400冊は返品されるという事実です。
自費出版業界の印税相場
次に印税率についてです。
自費出版の印税相場としては10％〜50％の範囲内となります。
一見、印税率が高くて、条件が良さそうに見えるのですが、印税率が高い自費出版社は、他で回収するケースがあります。
その見えにくい費用を下記で解説致します。
自費出版には見えにくい費用がある！？
見えにくい費用とは以下の点です。
更新料
書籍保管料
先ほどご紹介した「費用比較表」にも記載していましたが、更新料や保管料は最低でも年間で5,000円ほど必要となります。
最低が5,000円なので、在庫冊数によっては１万円ぐらいは必要になる可能性があります。
この更新料や保管料が２年後３年後と経過する度に、どんどん負担額として圧迫してきます。
なぜ圧迫してくるのかというと、年間を通じて入ってくる印税額より、更新料や保管料として支払う金額が大きくなるからです。
以下の図が、出版後の販売部数の傾向なので、まずはご覧ください。
（出典：wikipedia「ロングテール」）
出版後の販売部数の傾向は、ロングテール方式であり、中長期で見た場合、少数部数が継続的に売れていく傾向にあります。
また、書店販売は一定期間となる為（平均２週間〜１ヵ月）、その後は売れる見込みが劇的に下がります。
そうなると、中長期では販売部数が見込めない為、自ずと更新料などで支払う額の方が大きくなり負担額が圧迫する事になるという仕組みです。
それぞれの出版社も公表しているので、見えにくいわけではないですが、イメージはしづらいかと思いますので、検討される際は注意しましょう。
自費出版で良く聞くトラブルケースの真相は？
次にトラブルについてです。
過去、自費出版をめぐって、さまざまなトラブルが見受けられました。
トラブルの要因は、大きく分けると下記2つにまとめられるものばかりです。
費用：当初、予定していた請求金額から、進行毎に追加で請求
権利：著作権が著者ではなく、出版社側にある
まず1つ目の「費用」に関してですが、最初に話していた金額に対し了承した上で、話を進めていたにも関わらず、後々の編集や校正、デザイン面などを修正編集する度に追加で過剰に費用を請求されるケースです。
このケースは、HP制作やシステム開発のシーンでもよくある話なのですが、予定していなかった話が、完成に近づくにつれてどんどん出てきて、当初予定していた費用よりも増加してしまうケースとなります。
2つ目の「権利」についてですが、本を出版するに辺り、「著作権」と「出版権」の2種類の権利が発生する契約内容が一般的なのですが、通常、著作権は著者側にあるのにも関わらず、自費出版社側で権利をもつ契約内容となっており、著者が泣き寝入りするケースがありました。
上記2つに共通して言える事が、契約内容をよく理解しないまま締結してしまっているケースです。
トラブルになった際、重視される点が契約内容なので、「この記載内容であれば理解していないあなたが悪い」と判断されてしまってはそれまでです。
なので、契約内容は締結前にしっかり確認し、理解した上で締結に進めましょう。
次に、実際に合ったトラブル事例をもとに詳しく解説していきますね。
実際にあった自費出版のトラブル事例
過去、自費出版で問題視されたニュースとして以下のような事例がございました。
<出版コンクール詐欺>
原稿を募る出版コンクールで、1位である優勝作品には、出版社が全面負担で書店販売するというイベント告知がありました。
そこで、優勝作家はさくらとして別で雇い、2位以下の作品著者に対して「この作品であれば、ベストセラーも夢ではありません。少し手を加えて編集し、自費出版として世に出しませんか？」と著者に問いかけするのです。
著者としては、夢であった出版が一気に身近になる為、かき集めた100万円ほどの金額を出版社側に支払い出版することになります。
出版後、期待していた現実とは裏腹に、フタを開けてみると十数冊程度しか売れていませんでした。
著者は、出版社側に売れると言われたから、資金をかき集めて出版したのに、この結果には納得できないと怒り狂い、出版社側に怒鳴り込んだのですが、売れる事を約束したワケではない為、結果は、泣き寝入りするしかない事になったのです。
この詐欺紛いのトラブルで、過去にはよく問題として挙げられニュースになっておりました。
この場合、出版社側にも非があって当然ですが、結果的に著者が諦めなければいけないケースもあった為、トラブルに巻き込まれないよう注意が必要です。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
自費出版の条件比較・自費出版のニューモデルご紹介・出版業界の実情、自費出版の過去のトラブル事例などご覧頂きまして、どの出版方法が良いか、少しは判断ができたのではないでしょうか？
【おまけ】自費出版と商業出版の比較
最後に、おまけとして下記情報をご紹介しておきます。
自費出版と商業出版の違い
まず、自費出版と商業出版の比較に入る前に、自費出版・商業出版のそもそもの意味を再確認する事から解説したいと思います。
なんとなくご理解頂いてるかと思いますので、さらっと確認して頂ければ問題ございません。
自費出版とは？
出版に係る費用を全て著者自身が負担する出版方法
商業出版とは？
制作にかかる費用を、全て出版社が負担する為、売れる見込み前提の書籍づくりを行う出版方法
上記の他にも、出版方法はいくつかあるのですが、ここでは割愛させて頂きます。
もし他の方法も含めて確認しておきたい方は下記よりご確認下さい。
関連記事：本を出版したい方に読んで欲しい！令和時代に最適な出版方法は？
自費出版・商業出版のメリットデメリット
費用がかかる自費出版、難易度の高い商業出版、どちらにもメリットデメリットが存在します。
その両方のメリットデメリットをここでは、ご紹介できればと思います。
各項目について詳しく解説していきますね。
費用面
費用面に関しては、商業出版は負担する事がほぼなく（例外あり）、場合によっては執筆料などの料金を支払ってもらえる事もあります。
自費出版に関しては、「自費」と書くだけあって、基本は自身で費用を全て持ち、本として出版する事になります。
本のコンテンツ自由度
商業出版では、自費出版に比べると自由度が少なく、オリジナリティーが出しづらい傾向にあります。
商業出版を経験された事がある著者さまとお話しすると、本意ではない内容を記載されて苦い思いをされ、自身のビジネスにも影響するとのことで、今後は商業出版はしないとおっしゃっている方もおられます。
自費出版は、完全に自由に記載して良いので（限度はある）、オリジナリティーを制限なく引き出す事が可能です。
だたし、自費出版会社によっては、コンテンツの自由度が高い事を良いことに、内容に対して興味はなく、読者視点を無視した形で仕上げてしまう会社も存在します。
印税（著作物使用料）
商業出版の印税条件は、出版社と各著者毎に契約内容が違うので、あくまで平均的な数字となりますが、5％～10％程度と言われています。
著名人であれば、専属ライターと折半する形で印税率を設定したりする事もあり、その場合、著者の印税率は下がりますが、より良いコンテンツが出来上がる可能性が著しくアップします。
また、著者へ執筆料という形で先に支払う料金のみで、印税はなしといった条件も存在したりします。
自費出版の印税率は、5％～最大50％程度の幅で存在し、各自費出版会社によってバラバラです。
現在はないと思いますが、過去の自費出版会社では、販売ノルマがあり、〇〇〇冊以上売れなければ、印税の支払いはなしといった条件も存在します。
企画案
商業出版の場合、企画を通すのには、かなり難易度が高く、商業出版をするための企画作りの高額セミナーなどが存在するほどです。
企画作りの高額セミナーに費用を払ったとしても、商業出版が約束されるわけではないので注意が必要です。
勉強代と思って、本作りを学ぶ為のノウハウ料として捉えるのであれば、セミナーも良いと思います。
自費出版の場合は、企画が通らないというのはほぼなく、考えている事や書きたい事がなんでも書ける為、企画書が必要ない事も良くあります。
先程も伝えましたが、企画書がなくても出版できてしまう為、読者視点などを深く考える事がなく、ただただ自身が伝えたい内容を書くのみとなってしまうケースが多く見受けられます。
以上、各項目をざっと解説してきましたが、上記をまとめた形での自費出版、商業出版のメリットデメリットが以下となります。
商業出版のメリットデメリット
<メリット>
・費用負担なし
・執筆料としてもらえる事もある
・知名度や認知度の大幅アップ
<デメリット>
・企画が通りづらい
・オリジナリティーが出しづらい
・印税は条件次第
自費出版のメリットデメリット
<メリット>
・表現の自由度が高い
・出したい時に出版できる
・企画案はあまり気にしなくても良い
・印税率が高い
<デメリット>
・高額な費用負担
・出版後の在庫負担
・読者視点の企画ではない
・倉庫管理費などが年間単位で必要
アマゾンkindle（キンドル）だと出版費用0円！？
みなさんはアマゾンkindle（キンドル）をご存知でしょうか？
わかりやすくお伝えすると電子書籍の事を指します。
正式な訳としては、電子書籍リーダー（端末）となりますが、電子書籍と覚えておいても間違っておりません。
kindleはアマゾンが運営している事業となるのですが、そのkindleで電子出版する事が可能で、kindleダイレクトパブリッシングと呼ばれています。
このkindleダイレクトパブリッシングを活用すると、原稿データや規定の表紙データを揃えるだけで、費用負担なく電子出版する事が可能となっております。
ただし、電子出版は下記のようなデメリットがある為、事前に覚えておきましょう。
誰でも電子で出版できる為、コンテンツに対する信用度が非常に低い
日本では、電子書籍市場規模（本・書籍）がかなり小さい為、電子で読む人が圧倒的に少ない
スマホでは読みにくい
35才以上の読者は、紙ベースの書籍を読む事が習慣となっている
上記のデメリットを考慮しても、電子出版するメリットがある方であれば、チャレンジする価値はあるかもしれません。